住まいのお役立ちコラム

2022.02.28

自宅を購入する前に確認しておきたい!住宅ローンの審査が通りにくいケースとは?

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自宅の購入で最も重要なのは住宅ローンの審査です。
いくら良い物件が見つかっても住宅ローンの審査に落ちてしまうと購入できません。
住宅ローンの審査は、事前審査と本審査の2段階になっており、売買契約をする際には最低限として事前審査に通っておく必要があります。
しかし、実際には住宅ローンの以事前審査の段階で通らないケースも多いです。
住宅ローンの審査に通らない理由にはどういったものがあるのでしょうか。
今回は、自宅を購入する前に確認しておくべき住宅ローンの審査が通りにくいケースについて解説します。

住宅ローンの事前審査と本審査

住宅ローンの審査は、事前審査と本審査の2段階になっています。
事前審査は、本審査に入る前に、個人の信用情報や年収、勤務先などを元に返済能力があるかについて審査を行います。
本審査には3週間~1か月かかるケースもあるので、まずは短期間である程度の与信を判断するわけです。
事前審査は、早ければ即日、長くても1週間程度で結果が出ます。
事前審査には、運転免許証などの本人確認書類、源泉徴収票、物件情報等が必要です。
本審査は、売買契約終了後に実際の借り入れを行うための審査で、事前審査よりも更に詳しく時間を掛けて行います。
自薦審査の資料とは別に、住民税の課税証明書、住宅が共有名義の場合はそれぞれの収入証明書や印鑑証明書などを提出が必要です。
実際には、事前審査を通れば本審査で落ちるケースはほとんどありませんが、詳しく調べる中で新たに不備が見つかるケースもあり、売買契約時には住宅ローンの審査が否決された場合に契約が白紙撤回となるローン特約を追加して契約します。

事前審査で通らないケースとは

住宅ローンの事前審査に通らないケースでは、何が問題になっているのでしょうか。
事前審査の段階では、
・借入時の年齢、完済年齢
・年収、勤務先、勤続年数
・返済負担率
・個人の信用情報
などを中心に審査を行います。
審査に通らないケースとしては、年齢が高齢過ぎる、物件価格に対して年収が少ない、勤続年数が短いといったことが考えられます。
返済負担率においては、年収の25%程度が目安となっているので、購入する物件はその範囲内で選ぶ必要があります。
最近多いのは、個人の信用情報のところで携帯電話料金の未払い・遅延です。
携帯電話の料金の中には、本体代金が含まれていることが多く、その部分はカードローンを組んでいる状態になっています。
そのため、携帯代を遅延するとクレジットカード会社の信用情報に記録されてしまいます。
携帯電話の料金くらいと安易に考えている人も多いですが、その携帯電話の料金の未払い・遅延のために住宅ローンを借りられないということになってしまいますので注意しましょう。

心配な場合は他の物件で事前審査をするのもあり

事前審査は申込用紙の記入が多少面倒ですが、提出書類も少なく、短期間で審査をしてもらえます。
そのため、心配な人は希望予算に近い物件で一度事前審査を行っておくのも一つの方法です。
不動産会社にとっても事前審査を通っていれば安心して物件を探すことができるのでお互いにメリットがあります。

まとめ

物件が決まったらすぐに事前審査を行いましょう。
住宅ローンの事前審査に通りにくいケースとしては、年収と比べて物件が高い、勤続年数が短い、信用情報に問題があるなどが考えられます。
万が一、事前資産に落ちてしまった場合でも、再チャレンジは可能です。
その場合は、何が問題だったのかをきちんと把握し、対策を練ったうえで再チャレンジするようにしましょう。